1. 目的

本指針は、患者・職員に対する医療の安全を確保し、医療事故・過誤を防止するとともに、発生時に適切に対応するための基本的な考え方と行動指針を示すことを目的とする。

2. 適用範囲

本指針は、当クリニックに勤務するすべての職員（医師、看護師、医療事務等）に適用する。

3. 医療安全管理体制

・医療安全管理責任者を院長とする。

・医療安全管理定例ミーティングを行い、職種を超えた安全対策の検討と改善を行う。

・医療安全推進者を配置し、現場の安全対策の実施状況を把握・報告する。

4. 医療安全確保の基本方針

・患者の権利と安全を最優先とする。

・インシデント・アクシデントの報告を促進し、責任追及ではなく再発防止に努める。

・継続的な職員教育により、安全文化の醸成を図る。

・患者との信頼関係を築き、説明と同意（インフォームド・コンセント）を徹底する。

5. 医療事故防止の取り組み

・医療過誤の予防のため、以下の項目に注意する：

　- 患者の氏名、生年月日による【ダブルチェック】

　- 処方・注射時の【トリプルチェック】

　- 手技・検査・処置時の事前確認（正しい患者・部位・方法）

　- 事故防止のためのラウンド（巡視）実施

　- マニュアル類の整備と見直し

6. 感染対策

・標準予防策（スタンダードプリコーション）の徹底

・手洗い、手指消毒、個人防護具（マスク、手袋など）の着用

・器材の消毒・滅菌の徹底

・感染症発生時の隔離および報告体制の整備

・年1回以上の感染対策研修の実施

7. 緊急時対応

・緊急搬送体制の確立（近隣医療機関との連携）

・災害・火災・停電時のマニュアル作成と定期的な訓練の実施

・AEDの設置と使用方法の周知

・非常用備品・薬品の備蓄と点検

8. 医療安全研修

・新入職員への医療安全オリエンテーションの実施

・定期的（少なくとも年1回）の全体研修・講習会の実施

・インシデント事例の共有と教育への活用

9. 医療安全報告体制

・インシデント・アクシデント発生時は、速やかに医療安全責任者に報告

・「医療事故報告書」「インシデントレポート」を用いて記録

・報告内容は医療安全ミーティングにて共有・対策を検討

10. 指針の見直し

 

本指針は年1回を目安に見直しを行い、実態に即した内容に改定する。

1. 目的

本指針は、当クリニックにおける院内感染の予防と拡大防止を目的とし、患者および職員の安全を守るための基本的な方針と行動指針を示すものである。

2. 適用範囲

本指針は、当クリニックで業務に従事するすべての職員に適用する。

3. 院内感染対策責任体制

・院内感染対策責任者：院長がこれを務める。

・感染対策担当者：看護師長等を任命し、感染対策の実施・教育を担う。

・必要に応じて外部専門家（保健所、感染制御チーム等）と連携する。

4. 院内感染対策の基本方針

・すべての患者に標準予防策（スタンダードプリコーション）を適用する。

・感染経路（接触、飛沫、空気）に応じた感染予防策を徹底する。

・手指衛生、環境整備、医療器具の消毒滅菌を徹底する。

・発熱や感染症状を有する患者への対応を明確にする。

5. 標準予防策の徹底

・すべての患者の血液、体液、排泄物等は感染性があるとみなして対応する。

・手洗い・手指消毒の励行（アルコール消毒剤の設置）

・個人防護具（マスク、手袋、エプロン等）の適切な使用

・針刺し事故の予防と安全器具の使用

6. 感染症発生時の対応

・感染症が疑われる患者は速やかに隔離または別室対応とする。

・保健所への報告が必要な感染症は、速やかに報告を行う。

・発生状況に応じて職員への情報提供と感染対策の強化を行う。

7. 環境・設備の管理

発熱外来の設置：時間によるゾーニングを行い極力感染症患者と非感染症患者との院内での接触を回避する。

・診察室、処置室、待合室等の定期的な清掃と消毒の実施

・医療機器・器具の洗浄・消毒・滅菌のマニュアル整備

・換気の励行（必要に応じて空気清浄機等を設置）

8. 職員への教育と研修

・新規採用時に感染対策の基本研修を実施

・年1回以上の定期的な感染対策研修を実施

・感染事例のフィードバックと情報共有

9. 感染対策指針の見直し

・感染対策は最新の知見に基づき、年1回以上見直しを行う。

 

・必要に応じて指針を改訂し、全職員に周知徹底する。

1. 目的

本標準作業手順書（SOP）は、検体検査における適正な手順を明示し、検査の正確性、再現性および患者安全を確保することを目的とする。

2. 適用範囲

本手順書は、当クリニックで実施されるすべての検体検査（血液検査、尿検査、便検査 等）に適用され、関係する医師、看護師に適用される。

3. 検体の採取

・医師の指示に従い、検体の種類ごとに適切な採取方法を行う。

・採取前に患者確認（フルネームと生年月日）を実施する。

・採取管にはラベルを正しく貼付し、識別ミスを防止する。

・採取時間を記録する。

4. 検体の保管・搬送

・採取後の検体は速やかに検査室へ搬送する。

・必要に応じて冷蔵または常温で保管する（検体ごとに定められた条件に従う）。

・搬送中の衝撃や漏洩がないように二重容器を使用する。

5. 検査の実施

・マニュアルおよび機器の取扱説明書に従って正確に検査を行う。

・検査機器のキャリブレーションおよびQC（品質管理）を定期的に実施する。

・異常値が出た場合は再検査を行い、必要に応じて医師に報告する。

6. 結果の記録および報告

・検査結果は電子カルテまたは検査記録用紙に正確に記録する。

・重大な異常値は速やかに医師に報告し、指示を仰ぐ。

・結果の記録は法定保存期間に従って保管する。

7. 感染対策と安全管理

・採取・検査時は手袋を着用し、手指衛生を徹底する。

・感染性の高い検体はバイオハザード対応容器で取り扱う。

・万一の破損・漏洩時には直ちに責任者に報告し、定められた手順で処理する。

8. 教育・訓練

・新規職員には検体検査に関する初期教育を実施する。

・全職員に対し年1回以上の再教育を行い、手順の遵守を徹底する。

9. 手順書の管理

・本手順書は必要に応じて見直しを行い、最新版を常に職員が閲覧可能な場所に備える。

・改訂履歴を明記し、古い手順書は破棄または保管場所を明示する。

1. 目的

本指針は、診療における放射線の適正な利用を通じて、患者および職員の安全を確保するとともに、放射線による不要な被ばくを防止することを目的とする。

2. 適用範囲

本指針は、当クリニックにおいて放射線を取り扱うすべての職員（医師、看護師等）に適用する。

3. 放射線安全管理責任体制

・放射線安全管理責任者：院長がこれを務める。

・放射線機器の定期点検はメーカーまたは保守契約業者に依頼し、安全性を確認する。

4. 放射線管理の基本方針

・必要最小限の照射による最適な画像診断を目指す（ALARAの原則）。

・患者の同意を得た上で、正確な指示に基づいた撮影を行う。

・職員の被ばく防止のため、遮蔽・距離・時間の原則を遵守する。

・放射線取扱区域には標識を掲示し、立ち入り制限を行う。

5. 放射線機器の管理

・使用機器（X線装置など）は定期的に点検・校正を行う。

・法令に基づき、性能試験・漏洩線量測定等を年1回以上実施する。

・使用記録・点検記録を保存し、保健所等の監査に備える。

6. 被ばく管理

・不要な再撮影を防ぐため、撮影部位・条件を事前に確認する。

・小児・妊婦の撮影時は特に慎重に対応し、必要最小限の範囲とする。

・鉛エプロン・防護具を使用し、被ばく低減に努める。

・職員の個人被ばく線量はバッジで測定し、記録を保管する。

7. 教育・研修

・放射線を取り扱う職員に対し、年1回以上の安全研修を実施する。

・放射線障害、機器操作、被ばく防護などについての知識を継続的に更新する。

・新規採用時には初期教育を実施し、安全意識の定着を図る。

8. 緊急時対応

・異常照射や装置故障が発生した場合は直ちに使用を中止し、責任者に報告する。

・装置の安全が確認されるまでは再使用を禁止する。

・必要に応じて保健所・機器メーカーへの連絡・報告を行う。

9. 記録の管理

・以下の記録を法定期間保存する：

　- 撮影記録・被ばく記録

　- 機器点検記録

　- 線量測定記録

　- 研修記録

10. 指針の見直し

 

本指針は年1回を目安に見直し、法令改正や技術進歩に応じて適宜改訂を行う。